発電しても売れないケースがある?

太陽光発電システムで発電した電気が売れないケースがある?

同じブロック(送電線)内で需要が無い場合は送電されない話

 

太陽光発電システムを導入したら、早速発電して、消費しきれなかった分はどんどん売電したいですね。どれだけの売電をできるのか、節電のしがいがあるとワクワクします。

ところが、せっかく発電して節電までして余剰にした電力が売れない場合があるというのです。そこで2つその原因をあげてみます。

その前に頭に入れておきたいことがあります。電気は水と同様、圧が高いところから低いところへ流れます。これが売電できないトラブルのキーになります。

 

電圧上昇抑制機能とは?

太陽光発電をした電力で余った電気を売ろうとしたら、モニターに「電圧上昇抑制機能がはたらきました」と出ていて、どうやら売電できないようです。こういったトラブルは有るには有りますが、長期に及ぶものではありません。これは、電力会社から送られてくる電気の圧力が「家庭用100V」となっているものの、きっちり100Vではなく実際は100V±6Vという形の幅で不安定に送られてくるためです。

「送られてくる電圧が不安定でも、関係なく余剰電力を売ってしまえばいいのに」と思われます。では、例えば送られてくる電圧が106Vだった場合に余剰電力が100Vであるとしましょう。電圧は高いほうから低いほうへ流れるので、いくら電力が余っていても、家庭の電力は高い電圧の外へ行かないことになります。パワーコンディショナーは感知すると電力を送れるように電圧を上げようとしますが、パワーコンディショナーも107Vを超えて電圧を上げることができないのでこういった事態になります。電圧は不安定なので規定範囲内で高くもなれば低くもなりますから、低い場合には売電再開です。

東京電力はこれを想定して、契約の場合には「お客様および他のお客様に影響を与えないようにするため電圧上昇抑制機能が設置されており、電力系統の状態によっては発電出力が抑制されることがあります。この抑制による売電量の減少等については、当社は保証いたしません」としています。

 

電圧上昇のための補助金

国から太陽光発電システムの補助金がありますが、それに加えて「配電対策工事の費用補助」という補助金があります。J-PECの説明には「住宅用太陽光発電システムの設置における系統連系において、電圧上昇等への対応のために配電対策工事がひつようとなる場合、その費用を補助します」とあります。つまり、ほんの数分ならばまだしも、そうでない場合を考慮して、トラブルを回避するための工事の補助をするというのです。